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メタバースについて
最近、次世代の仮想空間である「メタバース」が世界的に注目を集めています。
注目を集めている最大の理由として、メタバースが世界各国の多くの企業に、新しいビジネスチャンスをもたらし、人々の生き方を大きく変えるからだと言われています。
今回は、2022年様々なサービスや関連技術が登場すると見込まれている注目の存在、メタバースについて、ご紹介します。
そもそもメタバースとは？
メタバースとは、オンライン上に構築された3次元の仮想空間、あるいはそのサービスのことを指します。仮想空間は、現実の世界をもとに忠実に構築されていたり、全く別の架空の世界を構築されていたり、様々な空間が存在します。
ユーザーは、アバターと呼ばれる自分自身の分身を操作し、仮想空間の中で行動します。
また、仮想空間では自分自身だけではなく、離れた場所にいる他者とも空間を共有できるため、個人で楽しむだけではなく、人と交流をしてコミュニケーションをとったり、何かの作業を一緒に行ったりするということが可能です。
メタバースが注目されている理由
2021年10月、世界的ソーシャルネットワーク企業のFacebookは社名を「Meta（メタ）」に変更すると発表しました。
新たな社名のもと、メタバースの構築に注力すると発表しており、マーク・ザッカーバーグCEO（最高経営責任者）は、「数年内に当社はSNSの企業からメタバースの企業へ変わる」と説明している。
Facebookがメタバースの実現に向けて本格的に動いてきたことにより、メタバースが一気に注目されるようになりました。
この新社名発表直後に、マイクロソフトもメタバース戦略を打ち出しました。
コラボレーションツールの「Microsoft Teams」を拡張し、メタバースでの会議や共同作業に適した「Mesh for Microsoft Teams」を提供するとしています。
このように、世界的な大企業がメタバースに沿った戦略を発表したことにより、メタバースへの注目が加速しました。
また、もう一つの理由として、新型コロナウィルスによる影響もあると考えられています。
家にいる時間が増え、外で直接人と会う機会が減り、今やZoomなどのオンライン会議やリモートワークなどが主流となっています。
こうした、生活様式の変化に、メタバースがコロナ禍の時代にマッチしていると考えられています。
メタバースの活用事例
メタバースの活用は、ゲーム分野、VR・AR技術を活用した没入型のショッピングサービスやコンサート配信、ブロックチェーン技術と組み合わせた分野への応用など、幅広い広がりを見せています。
以下、海外でのメタバースの経済的な活用事例を紹介します。
Facebook「Horizon Workrooms」
Horizon Workroomsとは、メタバース上で実施できるバーチャル会議システムです。
「Zoom」などの従来のオンライン会議システムとの違いは、自分だけのオリジナルアバターを作成できることにあります。
現実世界の会議のように、参加者の姿はアバターを通じて確認でき、身振り手振りを使ったり、ボードに文字を書くといった実際の会議に近い方法でコミュニケーションをすることができます。
VRE「ENGAGE Oasis」
ENGAGE Oasisとは、主に法人をターゲットとしたメタバースプラットフォームです。
仮想空間の中で、製品の販売や見込み客との商談を行うことができ、企業はそれぞれ展示会場のようなバーチャル空間を構築することが可能です。
これにより、仮想空間でのコミュニケーションを介したデジタルマーケットが誕生します。
NVIDIA「Omniverse」
Omniverseとは、世界で活躍するアーティストのためのコラボレーションプラットフォームです。
同プラットフォームを使えば、仮想空間上で世界中のデザイナーやアーティストと共同作業を行うことが可能となります。
例えば、ドイツで活躍する建築家が3D CADを使って作成した建築物の情報を、カナダのエンジニアと共有し、カナダのエンジニアが内装の新製品を設計するといったことが可能です。建築分野以外にも、製造やゲーム開発などクリエイティブ業務を必須とする業界での活用が期待されています。
BMW「Joytopia」
2021年9月にモーターショーの先行イベントとして「Joytopia」を実施しました。
JoytopiaはBMW独自のメタバースで、参加者はモーターショーのハイライトや人気アーティストによるバーチャルライブなどを楽しめます。
今後はこのように、メタバースをマーケティングに活用する企業が増えてくると思われます。
今後の展望
ここまで紹介したように、ITの分野とは無関係だと思われていたBMWなどの製造業の企業でも、メタバースをマーケティングに活用するなどの工夫を行っています。
このように、メタバースは単なる一時の流行りではなく、今後確実に人々の生活に定着していく分野だと思われます。
また、メタバースを成長のチャンスと考えるか、自社に関係のない変化と考えるかによって、今後の企業の成長具合が変わってくると考えられています。
特に、デジタル化への遅れが深刻な日本にとっては、メタバースの影響力は大きくなりそうです。
NFTとは？
特徴や活用される業界
特徴や活用される業界
NFTとは
Non-Fungible Token：非代替性トークン
替えることのできないデジタルデータです。
硬貨のように、Aさんの100円玉とBさんの100円玉が同じ価値で交換できるもの、ではなく
絵画やチケット（日時や使用者が指定されている）のように同じ価値で替えられないものです。
デジタルデータが世界に唯一なものであり、その所有権を証明できるものがNFTです。
その証明にはブロックチェーンの技術が使用されています。
ブロックチェーン
NFTのベースになっているのは、仮想通貨と同じブロックチェーン技術です。
仮想通貨であれば所有権情報などのデータに識別可能なコードを付与し、その取引記録を「ブロック」に記録して管理します。
アート作品であれば作品のJPEG画像や所有権情報などのデータに識別可能なコードを付与し、その取引記録を「ブロック」に記録して管理する。そのコードにより今までの取引履歴を追うことができます。管理にはさまざまなセキュリティー技術が導入されるほか、記録自体も大勢の人によって共有され、改ざんなどの不正ができない仕組みになっています。
NFTが使われていく業界
NFTの取引例として一番有名になったものは、
Twitter創業者Jack Dorsey氏の世界初ツイートが、
日本円にして約3億1500万円で落札されたことです。
過去のツイートに貨幣価値が付き、所有権が証明される、画期的な出来事でした。
そうして様々なものに価値が付いていく中、
より盛んにNFTが使われている業界は、
・アート業界
・ゲーム業界
・メタバース（仮想空間）
です。
アートは価値の付けづらいもので、本物か贋作かの見極めや、所在地の流れが把握しづらいものでした。NFTの技術により、これまでの取引が明確になり、本物の証明は容易になります。また個人が作成したデジタルアートにも価値をつけて取引することも容易になり、実際に日本でも８歳の少年の描いたドット絵が240万円で購入されました。
ゲームの世界では、アイテムの性能を高く設定し、魅力的な外観で創り出すことにより、アイテムの価値を高めることが非常に容易になります。そして、ゲーム内唯一のアイテムとして売り出すことはNFTの得意分野と言えるでしょう。
オンラインゲームもメタバースのひとつですが、これからはゲームでなく現実世界を模したビジネスの場としてもメタバースが展開されていきます。その仮想空間内では、仮想通貨が使用され、商品はNFTが必須のものとなるでしょう。
これから世界の大きな発展分野となる予感がします！
NFTやブロックチェーンの技術を開発している企業などは、投資対象という観点でも話題になっており、NVIDIA社やクアルコム社などの株価もここ数カ月で高騰してきています。
あらゆる観点でアンテナを張り巡らしていきましょう！
次のiPhoneでTouch IDが
復活する可能性
復活する可能性
Gizchinaによると、AppleはTouch IDの開発を続けているとのことです。
今年9月に発売されたiPhone13では搭載されていませんでしたので、
来年の新型iPhoneでは復活するかもしれません！
また、仕様は従来のホームボタン上ではなく、
フロントパネル上だと噂されているようです。
今のデザインの流れだと、それが自然ですね！
Face IDは、Touch IDの上をゆく画期的なものとして搭載されましたが、
まさかコロナの影響で、全世界のユーザーがマスクをすることは
誰も予測できなかった事態です。
マスクをしている状態で、Face IDが機能している際の、
iPhoneの不便さは断じて耐え難いものですよね！
Touch IDの復活に期待です！