Webサイトやアプリなどを作成する上で重要なのが、「UI」と「UX」です。
ユーザーを多く獲得しているサービスでは、優れたUIとUXを実装しています。
このため、ユーザー目線を意識してUIとUXを改良し続けることができれば、ユーザーの獲得や収益性アップにつながります。
そこで、今回は「UI」と「UX」の意味や、これらを改善する際のポイントなどについてご紹介します。
目次
UIとは、「User Interface」を略した言葉で、モノやサービスとユーザーとの接触点のことを指します。
UIを簡単に説明すると、Webサイトやアプリをパソコンやスマートフォン、タブレット端末で閲覧する際の、文字やデザイン、レイアウト、情報などの画面に表示される要素すべてがUIであると言えます。
UXとは、「User Experience」を略した言葉で、ユーザーがモノやサービスを通して得た体験や経験全般のことを幅広く指します。
また、UXが指す体験や経験とは、モノやサービスの使用中に得たものに限らず、使用前の期待感、使用後の感想、反復使用による印象の変化なども含みます。
UXを簡単に説明すると、Webサイトなどを閲覧する際の、「文字の大きさやフォントの見やすさ」「デザインの美しさ」「コンテンツレイアウトのわかりやすさ」「情報の量や質などに対するユーザーの印象や感想」などのことを指します。
UIとUXの説明より、「UIはUXの要素のひとつである」ということが言えます。
例えば、Webサイトやアプリにおいて、大きくて読みやすい文字・目立つボタンなどのUIは「使いやすい」「わかりやすい」といった優れたUXをユーザーに提供します。
また、ユーザーの好みに合ったデザインやレイアウトは「きれい」「繰り返し閲覧したい」というプラスのUXを生むきっかけとなります。
以上のことから、優れたUIを作成することで優れたUXをユーザーに提供することができ、ユーザーの獲得や収益性アップに繋がると言えます。
では、優れたUIとUXをユーザーに提供するためには、どのように改善をすれば良いでしょうか。それぞれ意識すべきポイントについて、説明します。
UIを改善するには、Webサイトやアプリの機能性を向上させ、ユーザーの使用感を高めることがポイントです。例えば、文字が読みにくい行間やフォントの設定であったり、ボタンがクリック・タップしづらい位置にあるようなWebサイトは、どのようなユーザーへもストレスを与えます。
Webサイトやアプリのデザインなどは、ユーザーによって好みが分かれる要素といえますが、機能性の低さはほとんどのユーザーから好まれません。
そのため、UIを改善する際、まず各要素の機能面を見直すことがポイントです。
UXを改善するには、UIの改善とは逆に、「ユーザーによって感じ方が異なる要素」に着目するのがポイントです。機能性や操作性とは異なり、Webサイトやアプリのデザインやテイストなどは、個人の嗜好に応じて良し悪しが判定される傾向にあります。
つまり、UXの質も「各ユーザーの好みに沿っているかどうか」によって大きく左右されると言えます。そのため、UXを改善する際、明確なターゲット設定およびターゲットへの理解が重要です。年代・趣味・生活スタイルなどからターゲットを絞り込み、その嗜好を反映したWebサイトを作り上げることが、優れたUXを提供するポイントです。
UIとUXの具体的な改善プロセスの例をご紹介します。
まず、Webサイトやアプリが抱えている課題を見つけましょう。画面が見にくい、必要とする情報に辿り着きにくいなどといった課題をできるだけ多くピックアップします。
課題発見の方法として、第三者に操作してもらい感想を聞く方法や、分析ツール(Google Analyticsなど)を活用して実際のユーザーの閲覧データを収集して分析する方法などがあります。
課題の発見が完了したら、原因の分析を行います。Webサイトやアプリ内で意図している導線が辿りにくい、情報を配置している場所が分かりにくいなど、各課題の原因を突き止める作業を行います。課題発見時に集計した意見やデータを活用し、UIとUXの両面から分析を進めると良いでしょう。
原因の分析と並行して、改善案の検討を行います。Webサイトやアプリ内のデザインやレイアウトをどのように変えるのか、ユーザーが求めている情報への導線を分かりやすくするなど具体的な改善案を検討し、該当箇所の改修を行う。改修規模の大小によらず、担当者(依頼先)、スケジュール、予算などをきちんと固めてから実行することが重要です。
改修が完了したら、改善結果の確認を行います。意図した改善案が正しく反映されているか、UIとUXの質について向上しているかなど、詳細な検証が必要となります。ユーザーの視点から見たときに不十分な箇所があれば再度改善案の検討を行い、改修を行うことでUIとUXのさらなる向上を目指します。
UIとUXは相互に関連するものであり、UIとUXどちらも改善することでユーザーの満足度や業績の向上へつながる、とても大事なものだということが分かったのではないでしょうか。
これまで、UIとUXについて特に意識せずに自社のWebサイトやアプリなどを作成していた方は、思うようにユーザーを獲得できていない可能性がありますので、今回ご紹介した内容を参考にし、UIとUXの向上を目指してみて下さい。
現実世界において、泥棒や詐欺、暴力行為などの多様な犯罪があるように、
コンピュータの世界にも、不正アクセスやウィルス感染、個人情報の漏洩などの多様な犯罪があります。
もし、顧客の個人情報が流出してしまうと、企業の信頼性が疑われ、顧客が離れてしまったり、損害補償をしなければならないケースもあるので、これらの犯罪を未然に防ぐことはとても重要となります。
そこで、今回は、情報セキュリティのトラブルの例やその対策方法についてご紹介しますので、今一度、ご自身のセキュリティ対策が万全であるかを確認してみて下さい。
目次
情報セキュリティとは、企業や組織の情報資産を「機密性」、「完全性」、「可用性」に関する脅威から保護することです。
情報資産とは、企業や組織で保有している情報全般のことです。
個人情報などの情報自体に加えて、それらを記載したファイルや電子メールなどのデータ、データが保存されているパソコンやサーバなどのコンピュータ、USBなどの記録媒体、そして紙の媒体も情報資産に含まれます。
機密性とは、許可された者だけが情報にアクセスできるようにすることです。許可されていない者はコンピュータやデータベースへのアクセスを制限したり、データを閲覧することはできるが書き換えることはできないようにしたりします。
完全性とは、保有する情報が正確であり、完全である状態を保持することです。情報が不正に改ざんされたり、破壊されたりしないことを表します。
可用性とは、許可された者が必要なときにいつでも情報にアクセスできるようにすることです。つまり、可用性を維持するということは、情報を提供するサービスが常に動作するということを表します。
企業や組織においては、保有する情報資産の特質をよく検討して、「機密性」、「完全性」、「可用性」のバランスを考慮しながら情報セキュリティ対策を行うことが大切です。
企業や組織で発生する可能性がある情報セキュリティトラブルの例と、その内容についてご紹介します。
標的型攻撃メールとは、ターゲットを特定の組織やユーザー層に絞って行うサイバー攻撃です。そのターゲットに関して知り合いや取引先のふりをして悪意のあるファイルを添付したり、悪意のあるサイトに誘導するためのURLリンクを貼り付けたメールを送信し、パソコンやスマートフォンなどの端末をマルウェアに感染させようとする攻撃です。
ランサムウェアとは、「ランサム(Ransom=身代金)」と「ウェア(Software)」を繋げた造語であり、「身代金要求型不正プログラム」とも呼ばれます。
パソコンに侵入したランサムウェアは、パソコン内のデータを勝手に暗号化し、ユーザーがそのデータを読むことができない状態にしてしまいます。そして、そのデータを復号して元通りの形にしてほしければ、身代金を払えと脅迫してくるのが基本的な手口となります。
フィッシングとは、実在する企業や組織のURLやWebサイトを偽装し、IDやパスワード、クレジットカード番号などの情報を入力させて、個人情報を盗みだす詐欺行為のひとつです。
実在する企業や組織からの案内メールを偽装するパターンが多いので、怪しいと思ったメールはすぐに削除するのが得策です。
サプライチェーン攻撃とは、原料調達から消費者に届くまでの一連の流れ「サプライチェーン」を狙った攻撃手法のことを指し、2つの手法があります。
まず1つ目は、ターゲット企業に関連する組織を狙ったサプライチェーン攻撃です。
セキュリティ対策があまり行き届いていない、ターゲット企業の取引先や関連会社を経由し、ターゲット企業への攻撃を行います。
例えば、取引先企業のメールを盗聴し、取引先に成りすました偽装メールをターゲット企業に送信するなどして、ターゲット企業のネットワークへの潜入を行います。
特にセキュリティ対策が強固な大企業は侵入が難しいので、それよりも小規模で、セキュリティ対策があまり行き届いていない企業が狙われることが多いです。
2つ目は、ソフトウェアサプライチェーン攻撃です。
ターゲット企業で利用されているソフトウェア製品や、製品の更新プログラムなどに不正なプログラムなどを仕掛けることで攻撃を行います。
情報セキュリティトラブルによる被害を防ぐ為には、常に情報セキュリティ対策を行う必要があります。
代表的な情報セキュリティ対策として、以下のようなものがあります。
トラブル内容 | 対策方法 |
---|---|
ウィルス感染 | ・ウィルス対策ソフトの導入 ・ソフトウェアを常に最新のバージョンに更新 ・危険なWebサイトのフィルタリング |
不正アクセス | ・パスワード管理 ・ファイアウォールの導入 ・侵入防止システムの導入 ・ソフトウェアを常に最新のバージョンに更新 ・ログの取得と管理 |
情報漏洩 | ・パスワード管理 ・ファイアウォールの導入 ・顧客データの管理 ・資料、メディア、機器の廃棄ルールの徹底 ・無線LANのセキュリティ設定 ・ユーザー権限の管理 |
災害などによる機器障害 | ・バックアップの作成 ・無停電電源装置の設置 ・設備の安全管理 |
まずは、不正アクセスを防ぐことが大切です。
外部からの不正アクセスを防ぐことで、社内のデータを安全に保つことができます。
この為には、ログの取得とその管理を行い、不正アクセスがないか監視することが大切です。
機密情報や個人情報の管理を徹底し、これらの情報が外部へ漏れてしまうリスクを防ぐことが大切です。
この為には、資料やメディア、機器などの廃棄ルールを決めて、徹底することが大切です。
パソコンやスマートフォンなどがウィルスに感染してしまうと、ここから情報漏洩が発生する可能性があります。
無線LANなどのネットワークのセキュリティを正しく設定したり、ウィルス対策ソフトの導入、ソフトウェアを最新バージョンに更新するなどして、情報漏洩のリスクを減らすことができます。
社員全員に、基本的な情報セキュリティ対策や万が一不正なアクセスがあった場合の対処方法などの教育を徹底しましょう。社員全員の情報セキュリティに対する意識を高めることで、情報セキュリティトラブルを防ぐことに繋がります。
今までパソコンやインターネットを利用したことがある方なら、「LAN」と「WAN」という用語を聞いたことがあるのではないでしょうか。
何となくインターネットを利用するのに必要であるということは理解されている方が多いと思いますが、「LAN」と「WAN」のそれぞれの意味や、2つの違いについて理解できていますでしょうか。
そこで、今回は「LAN」と「WAN」のそれぞれの意味や違いについて、ご紹介します。
目次
「LAN」とは「Local Area Network(ローカルエリアネットワーク)」の頭文字を取った略で、限定された範囲内をつなぐネットワークを意味します。
オフィスや家庭、学校など小さなエリア内で利用されているネットワークは「LAN」になります。
原則として、LANのみでやり取りされている情報はユーザーが意図しない状態で世界に公開されることは無いので、セキュリティーやプライバシーが維持されているネットワークと言えます。
LANの場合は、ネットワーク回線(無線LANなど)は自分で用意するのが一般的です。
「WAN」とは「Wide Area Network(ワイドエリアネットワーク)」の頭文字を取った略で、広範囲なネットワークを意味します。
皆さんが毎日利用しているインターネットもWANの一つで、LANとLANを繋いだ広範囲なネットワークとイメージすると理解しやすいでしょう。
日本国内はもちろん、世界中の人たちとオフィスや家にいながらコミュニケーションを取ることを可能にしています。
LANの場合は、ネットワーク回線や機器を自分で用意して構築することが可能ですが、日本全国に回線を自前で引くことは事実上不可能です。したがって、WANの場合は通信事業者が介在することになります。
ネットワーク上の機器には、IPアドレスが割り当てられています。
「LAN」と「WAN」では、このIPアドレスが異なっています。
IPアドレスとは、PCやスマートフォン、タブレット端末など、ネットワーク上の機器に割り当てられている、インターネット上の住所のようなものです。
インターネットでページを閲覧したり、メールの送受信を行うには、データの送信元や送信先の識別が必要となるが、この識別に使われるのがIPアドレスです。
IPアドレスは、「XXX.XXX.XXX.XXX(0~255の数字4組の組み合わせ)」のように表現されます。
IPアドレスには、主に2つの種類があります。
1つは、プライベートIPアドレスです。
LAN内で使用されるIPアドレスのことで、組織内のネットワークのみで使用できます。
プライベートIPアドレスは、企業内や家庭内などの通信機器に割り当てられます。
もう一つは、グローバルIPアドレスです。
WANで使用されるIPアドレスのことで、全世界で通用し、世界中どこからでもデータ送受信の際に送り間違えのないよう、世界にただひとつ、インターネットに接続する際に割り当てられるIPアドレスです。
ここで、プライベートIPアドレスとグローバルIPアドレスがどう繋がるのか、例をもとに紹介します。
例えば、家族で共用のWi-Fiを利用するケース。
この場合、グローバルIPアドレスが割り当てられるのはWi-Fiルーターで、これに接続するPCやスマートフォンなどにはプライベートIPアドレスが割り当てられます。
これにより、各機器はWi-Fiルーターを介して、インターネットに接続することが可能になります。
最近、次世代の仮想空間である「メタバース」が世界的に注目を集めています。
注目を集めている最大の理由として、メタバースが世界各国の多くの企業に、新しいビジネスチャンスをもたらし、人々の生き方を大きく変えるからだと言われています。
今回は、2022年様々なサービスや関連技術が登場すると見込まれている注目の存在、メタバースについて、ご紹介します。
目次
メタバースとは、オンライン上に構築された3次元の仮想空間、あるいはそのサービスのことを指します。仮想空間は、現実の世界をもとに忠実に構築されていたり、全く別の架空の世界を構築されていたり、様々な空間が存在します。
ユーザーは、アバターと呼ばれる自分自身の分身を操作し、仮想空間の中で行動します。
また、仮想空間では自分自身だけではなく、離れた場所にいる他者とも空間を共有できるため、個人で楽しむだけではなく、人と交流をしてコミュニケーションをとったり、何かの作業を一緒に行ったりするということが可能です。
2021年10月、世界的ソーシャルネットワーク企業のFacebookは社名を「Meta(メタ)」に変更すると発表しました。
新たな社名のもと、メタバースの構築に注力すると発表しており、マーク・ザッカーバーグCEO(最高経営責任者)は、「数年内に当社はSNSの企業からメタバースの企業へ変わる」と説明している。
Facebookがメタバースの実現に向けて本格的に動いてきたことにより、メタバースが一気に注目されるようになりました。
この新社名発表直後に、マイクロソフトもメタバース戦略を打ち出しました。
コラボレーションツールの「Microsoft Teams」を拡張し、メタバースでの会議や共同作業に適した「Mesh for Microsoft Teams」を提供するとしています。
このように、世界的な大企業がメタバースに沿った戦略を発表したことにより、メタバースへの注目が加速しました。
また、もう一つの理由として、新型コロナウィルスによる影響もあると考えられています。
家にいる時間が増え、外で直接人と会う機会が減り、今やZoomなどのオンライン会議やリモートワークなどが主流となっています。
こうした、生活様式の変化に、メタバースがコロナ禍の時代にマッチしていると考えられています。
メタバースの活用は、ゲーム分野、VR・AR技術を活用した没入型のショッピングサービスやコンサート配信、ブロックチェーン技術と組み合わせた分野への応用など、幅広い広がりを見せています。
以下、海外でのメタバースの経済的な活用事例を紹介します。
Horizon Workroomsとは、メタバース上で実施できるバーチャル会議システムです。
「Zoom」などの従来のオンライン会議システムとの違いは、自分だけのオリジナルアバターを作成できることにあります。
現実世界の会議のように、参加者の姿はアバターを通じて確認でき、身振り手振りを使ったり、ボードに文字を書くといった実際の会議に近い方法でコミュニケーションをすることができます。
ENGAGE Oasisとは、主に法人をターゲットとしたメタバースプラットフォームです。
仮想空間の中で、製品の販売や見込み客との商談を行うことができ、企業はそれぞれ展示会場のようなバーチャル空間を構築することが可能です。
これにより、仮想空間でのコミュニケーションを介したデジタルマーケットが誕生します。
Omniverseとは、世界で活躍するアーティストのためのコラボレーションプラットフォームです。
同プラットフォームを使えば、仮想空間上で世界中のデザイナーやアーティストと共同作業を行うことが可能となります。
例えば、ドイツで活躍する建築家が3D CADを使って作成した建築物の情報を、カナダのエンジニアと共有し、カナダのエンジニアが内装の新製品を設計するといったことが可能です。建築分野以外にも、製造やゲーム開発などクリエイティブ業務を必須とする業界での活用が期待されています。
2021年9月にモーターショーの先行イベントとして「Joytopia」を実施しました。
JoytopiaはBMW独自のメタバースで、参加者はモーターショーのハイライトや人気アーティストによるバーチャルライブなどを楽しめます。
今後はこのように、メタバースをマーケティングに活用する企業が増えてくると思われます。
ここまで紹介したように、ITの分野とは無関係だと思われていたBMWなどの製造業の企業でも、メタバースをマーケティングに活用するなどの工夫を行っています。
このように、メタバースは単なる一時の流行りではなく、今後確実に人々の生活に定着していく分野だと思われます。
また、メタバースを成長のチャンスと考えるか、自社に関係のない変化と考えるかによって、今後の企業の成長具合が変わってくると考えられています。
特に、デジタル化への遅れが深刻な日本にとっては、メタバースの影響力は大きくなりそうです。
現在、パソコンは、職場や家庭などで誰でも使用することができ、生活をする上で必要不可欠な存在となっています。
しかし、このようにパソコンを身近な場所で手軽に使用することができるのは、技術の発展があったからです。
そこで、今回は、パソコンの歴史と技術の発展の推移について、ご紹介します。
目次
1975年、MITS社が開発・販売した「Altair 8800」が、一般消費者向けに販売された最初期の個人用コンピュータであり、「世界初のパーソナル・コンピューター」と呼ばれることもあります。
国産としては、1977年に精工舎から発売したマイクロコンピュータが国産初のパソコンとなります。
この時期のアメリカでは、Apple社から「Macintosh(マッキントッシュ)」が登場しました。
さらに、マイクロソフト社からは、画面上で直感的に操作できるGUIを採用したOS「Windows」が登場しました。
これにより、どの会社が製作したパソコンであっても同様の方法で操作できる基本的な仕組みが構築されました。このWindowsが登場してからは、様々な会社がWindowsで操作することのできるパソコンを販売するようになりました。さらに、多数の会社が共通の使い方が可能なOS「Windows」を採用するようになり、世界のパソコンの歴史と開発の流れに大きな変化が起こり始めました。
これまでのパソコンは、コマンドを入力してパソコンを操作していたため、操作が非常に難しいという難点がありましたが、マウスで画面上のアイコンをクリックするだけで操作することが可能となり、誰でもパソコンを簡単に操作することができるようになりました。
一方日本では、1980年代に入ると日本仕様のパソコンとして歴史に残る大ヒットを記録した「PC-9801」がNEC社から発売されました。
このパソコンは、それまで使用されていたアメリカ製のパソコンとは異なり、日本語入力に長けていたため、大ヒットとなりました。
1992年にDOS/Vパソコンが登場しました。
これまでのパソコンには日本語表示がなかったが、このDOS/Vパソコンにより、キーボードからの入力やファイルの保存などを日本語で処理することを可能にしました。
1993年の「Windows3.1」、1995年の「Windows95」、1998年の「Windows98」が発売されたことをきっかけに、日本国内でもMS-DOSの時代からWindowsの時代への本格的な転換が起こりました。
また、1990年代後半に入ると、国産各社がノートパソコン分野に参入しました。
ノート型はデスクトップ型と比べると割高であったが、モバイル環境での利用が盛んになったことや、オフィスや家庭での占有面積が小さいことから人気が高まりました。
2000年には、初めてノートパソコンがデスクトップパソコンの出荷台数を上回り、パソコンの主流はノートパソコンの時代となりました。
これい伴い、2000年代は、ノートパソコンの軽量化や小型化、長時間充電せずに利用できること、起動の速さ、さらにはデザインへの要求など、多様な品質での競争になってきました。